9月7日、ジャニーズ事務所は新社長・東山紀之、前社長・藤島ジュリー景子、ジャニーズアイランド社長・井ノ原快彦、顧問弁護士1名の4氏で会見を行い――
創業者・故ジャニー喜多川による（同性児童に対する）性加害の事実を正式に認めて謝罪した。
4時間12分に及ぶロングラン会見であった。
さて、この会見について書くだけで何冊も本が書けそうなのだが……
やはり最大の注目点と言えば、ジャニー喜多川の名を冠した「ジャニーズ事務所」の名称を存続させることになった、という点だろう。
私はこれを、ジャニーズは海外進出を断念した、あるいは初めからそんなこと真面目に考えていなかった、という意味に解釈した。
いまや史上最大規模の同性児童姦者として世界に知られるようになった、ジャニー喜多川――
その名を掲げ続けて海外展開しようなんて、まともな人間なら誰も考えない。
ジャニーズ事務所はあくまで、国内限定のドメスティックな企業であることを選択したと受け止めて間違いないだろう。
もちろん「ジャニーズ事務所」という名は、日本国内で知らぬ者もない圧倒的なネームバリューとブランド力を持っている。
ジャニーズと言えばアイドル的な美少年・美青年の代名詞である。
その名を捨てるのはもったいなし大ダメージだという気持ちは、持って当たり前かもしれない。
（仮に任天堂が巨大な不祥事を起こしたとして、「任天堂」「ニンテンドー」の社名を変更するのは巨大な決意が必要だろう。）
しかし、ジャニーズ事務所とは何か。
それは、故ジャニー喜多川の同性児童姦好きが高じたあげく設立した、男性アイドルプロダクションである――
これが世界の（いや、本当は日本でも）普通の見方だと思うが、それでもジャニーズの名で活動するというのだ。
私はこの選択は、ジャニーズの名のブランド力を重視したとかそれに賭けたと言うよりも、
やはり故ジャニー喜多川への――その血縁者への――配慮・敬意・忠義立ての意味の方が強いと思う。
まさに、死せる児童姦者への忠勤と言うべきか。
豊臣秀吉なんかがこのことを知れば、泣いて羨ましがるだろう。
これくらい諸大名が秀吉死後も忠義立てしてくれていれば、豊臣家も2代で滅ばずに済んだろうに……
ま、海外進出を断念し考慮外に置くという選択自体は、別に愚かでもおかしなことでもない。
どうせ日本人（の特に男性）アイドルが韓流アイドルに勝てないこと、
東南アジアとかではともかく児童姦に厳しい欧米圏で人気を獲得できてないことは、既にわかっている。
そんなことより国内を何とか現状どおり盤石に固めようとするのは、あり得る方針だ。
ただこれで、日本は児童姦に――それも同性相手の児童姦に――はなただしく寛容な国だという世界の評判は、確固たるものになったと言えるだろう。
ジャニーズ即ち「死せる児童姦者の仲間たち・子どもたち」が男性アイドルとして活躍し、それが（主に女性の）国民の熱狂的な支持を受けて絶大な人気を誇っている……
なんて光景は、「あの国は大丈夫なのか」という異様感どころか、不安感さえ覚えさせるのは請け合いだと思うのだが。
